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第5回　DXの社内教育の難しさと重要性～ポイントは共通基礎と人材に合わせた教育の2ステップ～ (南波真之) 2023年11月

皆さん、こんにちは。
南波真之（なんばさねゆき）と申します。今回は、ここ数年日本企業で推進されているDX（デジタル・トランスフォーメーション）と社内教育について、現状やポイントを解説していきます。

日本企業のDXの現状とDX人材

まずは、データを見ていきます。令和3年の情報通信白書における、「（2）我が国におけるデジタル化の取組状況」によると、デジタル・トランスフォーメーションの取組状況の全体は、「実施をしている」という企業の合計が22.8％、「実施していない、今後も予定なし」が59.3%、「実施していない、今後実施を検討」が17.8％という結果になりました。各業界で見るとばらつきはあるのですが、多くの業界ではDXを実施しておらず、中小企業・地方企業になればなるほどその傾向は顕著に出ていました。

会社ごとにDXの方向性に進むかどうかはありますが、変化の激しい現代の社会ではデジタルの力をうまく活用し、ビジネス自体の変革・改革を目指していくということはどの業界でも必要になってくるものと思います。
そうなると、今の日本企業のDXの現状というのは日本社会全体から見ると、今後の停滞や縮小に繋がってきてしまうのではないかと考えます。

ちなみに、DXの定義としては、同じく令和3年の情報通信白書の「（1）デジタル・トランスフォーメーションの定義」を参照します。

DIGITAL TRANSFORMATION（デジタルトランスフォーメーション）
企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

このDXを進めていく上では、DX人材が必要になります。今はこのDX人材が大きく不足しており、需要が共有を上回っている状況です。それではDX人材とは何でしょうか。

DX人材は、企業でDXの素養や専門性を持った人材のことです。経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では「DX推進スキル標準」として5つの人材累計の定義をしていますので紹介します。

ビジネスアーキテクト
データサイエンティスト
サイバーセキュリティ
ソフトウェアエンジニア
デザイナー

それぞれの人材を社内で育てていくことは、企業成長における重要なアプローチです。どういう人材が必要なのかをまずはこの「DX推進スキル標準」を含めて把握した上で教育のための第1歩を踏み出してみましょう。

DX人材育成には、CTC教育サービスの「DX人材育成」

お読みいただいているコラムを掲載しているCTC教育サービスは、国内でトップクラスのエンジニア教育コンテンツを提供しています。
DX人材の育成に関しては、主に3つのカテゴライズで提供しています。

企画・組織（DX Planning）
ビジネス・業務（DX Technology）
プラットフォーム（DX Platform）

そしてその最初の1歩として、業種業界を問わずに必須になるDX Literacyのコースも用意しています。DX人材と言っても各人材の強みを活かした形でそれぞれの領域で必要になりますので、会社全体のDX人材育成の基礎として、まずはDX Literacyのコースを修了いただき、その後それぞれの分野のコースを組み立てていくことをおすすめします。

おすすめの研修を記載しておきますのでご興味がある方はご覧の上、ぜひお問い合わせください。

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