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第4回　企業のサイバーセキュリティに関する教育は万全ですか？会社における役割によって必要な知識は異なります。 (南波真之) 2023年10月

皆さん、こんにちは。
南波真之（なんばさねゆき）と申します。

日本企業で求められるサイバーセキュリティ人材

日本では、サイバーセキュリティ人材は不足しています。
更にはこれは、日本だけの問題ではなく世界を見ても同様にサイバーセキュリティ人材が不足している状況です。
(ISC)² Cybersecurity Workforce Study 2022を見ると、世界のサイバーセキュリティ人材は、約470万人になるという結果が出ました。現在はアメリカで約120万人、日本は約39万人の人材がいるということです。
しかしながら、不足しているサイバーセキュリティ人材は世界で約340万人に上り、日本を見ても約5.6万人が不足している状況です。

こういった状況の中で、日本企業ではそれぞれの役割に応じたレベル感でサイバーセキュリティについての知識をつけて実践していける人材が必要になっています。

エンジニアなど、サイバーセキュリティに比較的近いところにいる人にとっては、システムを作る際のセキュリティの知識や経験が非常に重要となります。特に、サイバー攻撃の検知、非常時の適切な対策、調査、といった具体的な運用部分までを必要とします。更にはこういった知識を持ったエンジニアの中から、自社のサイバーセキュリティ人材として活躍できるメンバーを作っていく必要もあります。

一方で、エンジニア以外のメンバーでもこれからはサイバーセキュリティの知識が必要となります。営業、マーケティング、バックオフィスなど企業における様々な役割のメンバーには、サイバーセキュリティの基礎部分をしっかりインプットし、危険に気づけること、サイバー攻撃へのアンテナを立てることが重要です。これは、日本でもここ数年サイバーセキュリティ関連のニュースが大きくなってきており、大手企業や行政、教育機関などあらゆる組織が標的にされています。フィッシングやランサムウェアという言葉を聞くことも多くなりましたが、それぞれがどういう手口で、何を注意すればいいのかを理解する機会を企業が用意できているところはまだ少ないのではないでしょうか。

セキュリティの知識を企業全体として学習するべき

セキュリティといっても、とても多種多様です。そのため、まずは社員全員には基礎的な知識と普段の業務において注意すべきことをインプットする必要があります。その中には、サイバー攻撃と呼ばれている、不正アクセス・DoS/DDoS攻撃・標的型攻撃などの仕組みを理解することが重要です。
更に、エンジニアやセキュリティ関連のメンバーには、攻撃への対策や脆弱性情報やインシデントのキャッチアップをする方法、サーバやセキュリティサービスのログを分析する方法、攻撃を受けた際の調査方法といった幅広い知識があることが重要ですので企業としても学習の場を提供する価値があると言えます。そして、多くの企業でサイバーセキュリティ人材がしっかり対応できる体制が取れるようになれば、企業としての基盤も安定し、お客様にも安心してサービス提供ができるようになります。

サイバーセキュリティに対する教育・研修は、CTC教育サービスの「セキュリティコース」

お読みいただいているコラムを掲載しているCTC教育サービスは、国内でトップクラスのエンジニア教育コンテンツを提供しています。
セキュリティ分野では、汎用的に必要な基礎的な内容から、セキュリティ対策の導入・運用・インシデント対応というフェーズごとにコースが用意されています。ハンズオン形式の講座もあり、単なる知識で終わらないようになっているため、自社で必要な知識がインプットできるかを確かめていただくことを推奨します。

おすすめの研修を記載しておきますのでご興味がある方はご覧の上、ぜひお問い合わせください。

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