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情報セキュリティ研修の種類と選び方 (CTC教育サービス) 2025年11月

 情報セキュリティは、現代社会において個人にとっても企業にとっても不可欠なテーマです。サイバー攻撃の巧妙化・多様化が進む中で、適切な知識とスキルを身につけるための「情報セキュリティ研修」への需要は高まる一方です。しかし、一口に研修といってもその種類は多岐にわたり、目的や対象者によって最適な選択肢は異なります。
 そこで本記事では、セキュリティに関わる「業務上の役割(ロール)」に基づいて、研修の種類と資格の選び方をご紹介します。

ロールによって異なる学ぶべき範囲と深さ

 セキュリティ研修は、「セキュリティ専門職/非専門職」という区分ではなく、以下のようにロールに応じて必要な内容が異なります

ロール 主な業務・責務
1. 安全なシステムを実装・運用する役割 アプリ開発、ネットワーク/クラウド構築・運用、情シスなど
2. サイバー攻撃に備え、インシデントに対応する役割 セキュリティ製品導入、SOC、フォレンジックなど
3. 組織全体のセキュリティレベルを維持する役割 従業員の意識向上、経営判断、リスクマネジメント
情報セキュリティ研修で学ぶべきことはロールに応じて必要な内容が異なります

 「誰が」「何を目的として学ぶべきか」を明確にすることが、最適な研修選定の第一歩です。


ロール1. 安全なシステムを実装・運用するための研修

想定される職種 : 開発者/インフラ担当/IT部門など

開発者/インフラ担当/IT部門など 安全なシステムを構築・運用するためには、アプリケーションやネットワーク、クラウド環境のセキュリティ設定を理解する必要があります。これらはセキュリティ専門職でなくとも実務で求められる知識です。

必要なスキル例:

  • ネットワーク/サーバーのセキュリティ
  • クラウド環境(AWS/Azureなど)の安全設計
  • セキュアコーディング

対象研修例:


ロール2. サイバー攻撃対策・インシデント対応のための研修

想定される職種 : インフラ担当/SOC/セキュリティエンジニアなど

インフラ担当/SOC/セキュリティエンジニアなど 脅威に対して実際に「防御・検知・対応する」業務を担う場合、より深い専門性が必要です。

必要なスキル例:

  • サイバー攻撃対策
  • ログ分析・インシデント検知
  • インシデント初動・封じ込め・調査

対象研修例


ロール3. 組織全体のセキュリティレベルを維持する研修

 セキュリティは専門部門だけでなく全従業員が当事者であることが重要です。

想定される職種と目的 : 全従業員のリテラシー向上

全従業員(リテラシー向上)必要なスキル例:

  • フィッシング対策
  • 情報持ち出し防止
  • 安全なパスワード管理

対象研修例

想定される職種と目的 : 経営層・管理職のガバナンス・危機管理

経営層・管理職向け(ガバナンス・危機管理) 企業におけるリスク判断やCSIRT整備は、経営視点が不可欠です。

対象研修例


情報セキュリティ資格の選び方

 セキュリティ分野においては実務経験・スキルが重視されることも多いですが、資格はスキルの証明やキャリアパスの整理に役立ちます。セキュリティの資格は種類が多いため、業務で求められる責務に応じて選択することが大切です。

役割おすすめ資格例
システム実装・運用担当AWSAzureCiscoなどのベンダー特化資格
EC-Council 資格(CCT/CND等)
GIAC資格(GSEC等)
CompTIA(Security+等)
ウェブ・セキュリティ基礎試験※徳丸基礎試験
セキュリスト|SecuriST(セキュアWebアプリケーション設計士 等)
セキュリティ対策・対応担当情報処理安全確保支援士
EC-Council 資格(CEH/CSA/ECIH/CHFI等)
GIAC資格(GCIH/GCFA/GPEN/GWAPT等)
CompTIA(CySA+/PenTest+/SecurityX等)
セキュリスト|SecuriST(認定Webアプリケーション/ネットワーク脆弱性診断士公式トレーニング 等)
CISSP
管理職・ガバナンス担当SEA/J(CSBM/CSPM of management等)

※各リンクより、対応コース情報を見ることができます。


情報処理安全確保支援士(登録セキスぺ) ※国家資格

 企業や組織における情報セキュリティの確保を支援する専門家を認定します。情報処理安全確保支援士試験(略称:SC)に合格し、所定の手続きを行う事で資格保持者となる事ができます。2026年より、試験はCBT方式の受験が開始されます。

 また、登録セキスぺの資格を継続的に保持するためには、講習の参加などの一定の条件があります。


CISSP ※国際資格

 セキュリティプロフェッショナル認定資格制度(CISSP)は、 米国の非営利団体(ISC)² が認定しており、セキュリティ専門家としての知識と経験を証明する国際資格です。試験範囲も広く、技術だけでなくマネジメント分野の内容も問われます。また、CISSPは試験合格をするだけではなく、エンドースメントと呼ばれる推薦状の提出が必要で、さらに無作為の監査にも合格することで認定保持者になることができます。


GIAC ※国際資格

 GIAC は、SANS Institute が提供する実践力重視の国際資格体系で、実務に必要な特定領域ごとのスキルを証明できます。セキュリティ基礎〜実務力を証明する GSEC をはじめ、インシデント対応を担う GCIH、フォレンジック調査の専門性を証明する GCFA、攻撃手法理解に基づく侵入テスト能力を示す GPEN、さらに Web アプリケーションの脆弱性評価に特化した GWAPT など、多様な業務ロールに応じた資格を展開しています。


EC-Council ※国際資格

 EC-Council はグローバルに展開する情報セキュリティの教育・認定機関で、特に「攻撃者視点を理解して防御力を高める」ホワイトハッカー系資格で知られています。代表資格に Certified Ethical Hacker (CEH) があり、攻撃手法・脆弱性評価・防御策の理解を証明できます。多様な初級から上級までの資格シリーズを持ち、ネットワーク防御、フォレンジック、ペネトレーションテストなど複数の専門分野をカバーしています。


SEA/J

 SEA/Jは、日本国内向けの実務的なセキュリティ資格です。一般社団法人セキュリティ・エデュケーション・アライアンス・ジャパンが運営しています。基礎レベルのCSBMと、応用レベルのCSPM(ポジション別)があり、これまで紹介した資格とは異なり、資格保持のための制度はないものの、テキストは定期的に改訂されており、最新のセキュリティ技術やトレンドに対応しています(CSBMは2025年に改訂しました)。


CompTIA

 CompTIA は世界標準の IT スキル評価を行う国際団体で、情報セキュリティ分野でも段階的な資格体系を提供しています。 Security+ による基礎力証明から、CySA+ や PenTest+ による実務スキル評価、そして SecurityX(旧 CASP+)による高度な設計・統合能力の証明まで、キャリア成長に応じて取得可能です。


SecuriST(セキュリスト)

 「SecuriST®」は、国内企業向けに設計された体系的な情報セキュリティ認定プログラムです。 技術職(認定脆弱性診断士、認定セキュアWebアプリ設計士)から、営業・企画向け(ゼロトラストコーディネーター)まで、幅広い業務ロールに対応したコースを提供しています。


最適な研修選びのために

 セキュリティ分野は、専門家やエンジニアにとって幅広い知識と専門性の高さが必要なうえ、常に新しい情報を学ぶ必要があり、実務経験や実践力も必要です。ただ、テレビのニュースで取り上げられるように、情報セキュリティの脅威は専門家にのみ理解が必要な分野ではないことも事実です。 自身の業務や職種・立場によって理解するべき適切な範囲・深度が分からない場合は、IT研修において実績のあるCTC教育サービスに一度是非ご相談ください。一社向け研修も承ります。

 

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