CTC 教育サービス
[IT研修]注目キーワード Python Power Platform 最新技術動向 生成AI Docker Kubernetes
こんにちは。吉政でございます。
3月4日の日経新聞朝刊にAI活用によって生産性が上がると考えた方が80%になったという記事が出ていました。確かにと思いつつ、成果が出るAIの活用には2段階あると考えたのでこのコラムを書くことにしました。
どの時代でもバズワードは本来の意味から乖離する傾向があります。言葉はその時代によって形を変えていくので、それはそれでそういうものなのかもしれません。
DXについてはもともと、デジタル活用による事業改革という定義だったはずです。これは当時の有識者も言っていたことですが、単なるデジタル活用ではDXではなく、デジタル化やペーパーレスというべき、という意見が良く出ていました。
デジタル化による事業改革の難易度はかなり高く、結果としてペーパーレスを含むデジタルを活用することでDXの成果とするような風潮になってしまっています。
とはいえ、デジタル化は生産性の向上につながるので、それはそれで良しとした企業が多かったのだと思います。一方でDXの本来の意味で事業改革をできた企業は時代の中心的な企業として成長していきました。在庫を持たない流通小売りで成功したAmazon、楽天など)
そして、気が付けばDXの定義が最近変わってきて、デジタルとAIを活用した生産性向上という定義に代わっています。
DXもAIもそうですが、DXならデジタル化、AIは単純な作業活用でも生産性は上がります。それはそれで何ら問題はなく、反対意見もありません。成果を以下の2段に分けた場合、単純な作業活用は一段目の成果と私は考えます。それらの技術を本格的に活用するなら2段目の成果を狙うべきと考えています。特にAIの波はインターネットの時の波よりも大きくうまく活用すれば繊細一隅のチャンスになると考えています。興味がある方は本気で取り組んでみてもよいのではないでしょうか。
<一段目の成果>
・新しい技術を活用して作業効率を向上させる
<二段目の成果>
・新しい技術を活用して事業改革を行う
あくまで私の個人的な考え方ですが、AIによる事業改革の考え方は以下の方法で導き出すとよいのではないかと考えています。
1) 全ての業務をAIとハイパーオートメーション、無人化ソリューションで置き換えて、もっとも効率的な事業運営を考えてみる
2) 1)の事業運営ロジックの品質を上げることができる人材のみ配置する
この方法であれば、事業の中心にAIを置くことになるため、業務時間や退職など人を中心においたモデルと比べて以下の点が明確に違ってきます。
この方法で導き出されたAI中心の事業は事業全体のコストを大幅に削減でき、事業スピードが加速化するため、事業競争力が上がります。
一方このAI事業改革を進められない会社は、今後現れるAIを中心においた超低コストで迅速なAIベンチャー企業にシェアを奪われかねないと考えています。
AIは企業の組織構造・事業構造を変えるくらいのインパクトを与えると考えています。
皆さまはいかが考えますでしょうか?
さて、このコラムを掲載いただいているCTC教育サービスはAI人材育成、AIによる業務活用研修を実施しています。興味がある方は以下のページをご覧ください。
https://www.school.ctc-g.co.jp/ai-skill/index.html
[IT研修]注目キーワード Python Power Platform 最新技術動向 生成AI Docker Kubernetes